【ひとり親家庭インタビュー】「1日に炊けるお米は3合まで」

「グッドごはんで冷凍のチキンを頂いたときは 、子どもたちが『うわぁ！』と喜んで、一瞬で食べきりました。私も、1個食べられて幸せでした。」—そう話してくれたのは、グッドネーバーズ・ジャパンが運営する食品支援「グッドごはん」を利用している、ひとり親の友美さん（仮名・30代女性） です。グッドごはん利用者の状況をより理解するため、グッドネーバーズ・ジャパンのスタッフが友美さんに行ったインタビューの内容をご紹介します。
中学校と保育園に通う二人のお子さんを育てながらフルタイムで働く友美さんの毎日は、時間的にも経済的にも余裕がありません。就労による手取りは月に16〜18万円ほどで、子どもの父親から養育費は受け取っていません。
フルタイムの契約社員として11年間勤務していますが、5年目に25円の昇給があったのみで、現在の時給は1,475円。物価上昇の一方で収入が変わらず生活が厳しくなっているため、職場に賃上げを交渉しているとのことです。より良い条件を求めて 転職活動を試みていますが、現在の仕事の拘束時間が長いことなどが影響し、思うように進められていないそうです。
余裕のない暮らしの中、物価の高騰が追い打ちをかけ、社員食堂の昼食代230円さえ「高く感じる」「野菜も買えない」と言います。また、「子どもたちが大好きなお肉を買うのは、月に一度の給料日の日だけ」「家で一日に炊くお米は3合まで」と決め、食費をやりくりしています。
そんな友美さんは、グッドごはんの食品支援が大きな支えになっていると言います。最初は「本当に無料で受け取れるのだろうか？」という不安もあったそうですが、「あの時勇気を出して申し込んでよかったです。この支援がなかったら、自分たちはどうなっているのだろう？と感じます。」と話してくださいました。グッドごはんの食品を受け取った日には、お子さんが食品の入った袋に飛びつき、「これ、ほしかったやつー！」 と喜ぶ姿が見られるそうです。
友美さんのように、グッドごはんの支援を通じて安心や希望を受け取っているひとり親家庭が多くいます。一方で、続く物価高、特にお米を始めとする食品価格の高騰等が低所得のひとり親家庭にもたらす影響は深刻で、支援ニーズはさらに高まっています。私たちは、「グッドごはん」の支援を必要とするすべての家庭へ、確実に食品を届け続けられるよう、皆さまのお力添えのもと引き続き尽力してまいります。

2025年3月28日午後、ミャンマー中部を震源とするマグニチュード7.7の大地震が発生しました。すでに武力衝突等により人道危機に直面していた地域にさらなる打撃を与え 、多くの方々が生活基盤を失いました。グッドネーバーズ・ジャパンは現地パートナーと連携し、発災直後から被害状況の把握と緊急対応を開始しました。隣国タイのバンコクにおいても地震の影響が見られたため、倒壊した建物の周辺にて食料や飲料水の配付を実施。
4月1日には、日本から派遣されたスタッフ2名がミャンマーに入り、支援活動を本格的に開始しました。被害が特に深刻だった中部地域では、飲料水（20L）、ビスケット、インスタント麺、パン、蚊帳などの緊急物資を配付。
震源地に比較的近いニャウンシェでは、被害を受けた家屋1,814棟のうち950棟が全壊し、マンダレーでは避難所不足が深刻な状況でした。被災地域では通信や電力インフラが不安定で、一部地域ではインターネット不通や通話制限、ヤンゴン市内では電力供給が1日4時間に制限され、都市部以外ではほぼ停電状態が続いていました。 また、保健医療体制の脆弱化により妊産婦や乳幼児の命も危険にさらされ、安全な水へのアクセスも困難でした。被災時のミャンマーは40度を超える厳しい暑さに加えて雨季の到来も予想され、テントでの避難生活を余儀なくされた方々にとって、過酷な環境です。余震の恐怖から屋外生活を続ける方も多く、デング熱などの感染症リスクも懸念されます。
さらに、多くの被災地が武装勢力や軍の支配地域にあるため、アクセスや資金移動が制限され、活動には様々な困難が伴いますが、今後もグッドネーバーズ・ジャパンでは、緊急支援と早期復興に向けた取り組みを継続してまいります。被災された方々の命と生活を守るため、皆さまからの温かいご支援を、心よりお願い申し上げます。

※この事業は、ジャパン・プラットフォームの助成を受け実施しています。

ミャンマーの地震により被災された方への緊急募金を引き続き受け付けております。募金についての詳細はこちらからご覧ください。